理念経営、ビジョナリー経営とは、どうすることを言うのでしょうか?
 
具体的な内容は、同じ理念経営を取り入れている会社でも様々です。
 
ここでは、大きな軸となる考え方を紹介していきます。
 
 

理念経営(ビジョナリー経営)とは

経営理念
 
理念経営とは、経営理念を達成したビジョンを軸にして、会社を経営していくことです。
軸ができるため、ぶれない経営をすることができます。
 

経営理念

 
経営理念とは、会社の存在理由です。
 
何のために自社が存在しているのか言語化したものです。
 
その目的を達成した姿が、自社が目指すビジョンになります。
 
この経営理念とビジョンがしっかりしたものであれば、外部環境がどう変化しようが、経営が大きくぶれることは無くなります。
 
 

経営理念を社内に浸透させる

 
社員が会社を辞めたいとなる理由に、会社の将来性に不安を感じるというものがあります。
 
それはビジョンを知らない、ビジョンがあいまい、そもそもビジョンが無いといった原因が考えられます。
 
ビジョンがあいまい、もしくは無い場合は、経営理念から作り直していく必要があるかもしれません。
 
よく耳にするのは、経営理念は存在するけど、社員に浸透しないという言葉です。
 
経営理念、ビジョンを社内に浸透させるには、コミュニケーションを強化する必要があります。
 
 
 
 

ビジョナリー経営をオススメする理由

経営者
 
 
弊社がビジョナリー経営の導入をオススメする理由は、経営がブレなくなるというメリット以外にもあります。
 
組織論の観点からもお勧めですので、紹介したいと思います。
 
 

組織論の観点から

 
組織力強化のために、組織の三要素の話をよくします。
 
組織の三要素とは次の通りです。
 
・共通目的
・協働意欲
・コミュニケーション
 
これらを強化することで、組織は強化されます。
 
ビジョナリー経営は、この要素のうち、共通目的にあたります。
 
上に書いたように、経営理念が会社の存在理由、共通目的になります。
 
組織は共通の目的があると一丸になれます。
 
そして、その目的がより魅力的であれば、社員のモチベーション、エンゲージメントが高まります。
 
 
 

経営者がマネジメントに集中できる

 
 
目指すべきビジョンが明確で、社員と共有されているなら、指示をしなくても社員は向かう方向はわかっていることになります。
 
目的が魅力的であれば、社員の主体性が引き出されます。
 
現場の社員が主体的に考え、ビジョンに向かって行動してくれるなら、経営者はプレーヤーから解放されます。
 
マネジメントに集中できるようになります。
 
環境変化が激しくなってきており、経営者は常に意思決定がもとめられます。
 
専念できる環境をつくらないと、経営判断が遅れる恐れがあり、ビジョナリー経営はそれを助けるものになります。
 
 
 
 

ビジョナリー経営に取り組む

ビジネスモデルキャンバス
 
ビジョナリー経営を導入するにはどうするのか?
 
理念経営含めて、さまざまなとこで紹介されていますが、実際にはハードルが高いようです。
 
まず何から始めたら良いか書いてみたいと思います。
 
 

経営理念を策定する

 
何よりも最初に経営理念が必要です。
 
これを決める時は経営者の参加が欠かせません。
 
会社の存在理由を決めるものだからです。
 
 
そして、経営理念が出来たら、ビジョンを明確にします。
 
会社の進むべき方向を、具体的にしないと社員が迷うからです。
 
最初にすることはシンプルです。
 
 
 

コミュニケーションを活性化させる

 
経営理念とビジョンができたら、社員に浸透させます。
 
浸透させるためには、コミュニケーションを活性化させます。
 
多くの会社で、経営理念が形骸化しているケースがよく見られます。
 
経営理念が浸透していないと、社員が仕事をする目的は、お金が大部分を占めてしまいます。
 
そうなると、もっと良い条件の会社があれば転職してしまいます。
 
しかし、経営理念やビジョンが魅力的であれば、この会社で働く理由の一つになります。
 
離職率を下げる効果も得られます。
 
 
 

ビジョナリー経営を始めよう

コーポレートガバナンス
 
名著「ビジョナリーカンパニー」では、経営者が代替わりしても、成長を続ける会社が紹介されています。
 
その会社の特徴を見ると、経営理念がしっかりと社員と共有されている様子が見てとれます。
 
経営理念が浸透していれば、経営者が変わったとしても、社員は向かうべき方向に迷いません。
 
経営者は大事な意思決定に専念できるようになります。
 
経営者が抱える悩みが解消された状態になるのではないでしょうか?
 
 
ぜひビジョナリー経営プログラムの導入をご検討ください。
 
また、コミュニケーション活性化には、コーチング・コミュニケーション研修をご活用ください。