先日、大阪経済大学で行われている
 
 
北浜経営塾でインバスケット研究所の
 
 
鳥原社長の話を聴いてきました。
 
 
インバスケットという考え方はご存知でしょうか?
 
 
日本には1980年ごろに入ってきたものだそうです。
 
 
私も経営の勉強をしているときに、どこかで聞いたことはあったのですが
 
 
専門家から話を聴くのは初めてでした。
 
 
インバスケットとは
 
 
一定の時間の間に
 
 
様々な負荷をかけて
 
 
より正しい判断ができるかどうか
 
 
をテストする手法です。
 
 
セミナーでは
 
 
短縮版として
 
 
20分間に10通のメールに対して
 
 
どのように対応するかということを試しました。
 
 
私は半分ぐらいでしたね(^^;
 
 
読み込むのに時間がかかるのと
 
 
書くのに時間がかかるからと言い訳をしておきます(^^;
 
 
実際は60分バージョンや90分バージョンなど
 
 
いろいろあるそうです。
 
 
今では、地震など不測事態に対して
 
 
迅速に対応できるかというものまであるそうです。
 
 
BCP作っているところはあると思いますが
 
 
実際、その時使えるかどうかは
 
 
分からないので、テストしておくことは大事ですね。
 
 
このインバスケット思考の大切なところは
 
 
結果よりもプロセスを重視することです。
 
 
全部処理することよりも
 
 
何を優先に考えて、どのような順番で、どれぐらい丁寧に処理したか
 
 
を見るそうです。
 
 
だから全部処理できていても、すべてが中途半端であればダメです。
 
 
だから今はその処理は保留するというものもあっても良いということです。
 
 
どのような課題を優先的に取り組むか
 
 
緊急性と重要性の二軸で作ったマトリックスの
 
 
重要性の高いもので緊急性の高いものから取り組んでいくことが
 
 
実際の回答になると思いますが
 
 
最も重視しなければならないのは
 
 
「緊急じゃないけど重要な物」
 
 
です。
 
 
これを放置していると、緊急な物に移行してきて
 
 
すぐにやらなきゃいけない状況に追い込まれてきます。
 
 
そして、ここにあるものは、たいていすぐにできないものが多いです。
 
 
これはコーチングで扱うテーマに近いなと感じました。
 
 
インバスケットもコーチングも同様に
 
 
経営者など上位役職者ほど理解している必要がある
 
 
ということも同じでした。
 
 
インバスケット思考の中
 
 
社員がこれが重要だと判断して、取り組もうとしたとき
 
 
その障害になるのが上司になることが多いからです。
 
 
上司は目先の成果ばかりに目をとられて
 
 
緊急度の低いものは後回しにさせる傾向にあります。
 
 
だから上司が、インバスケット思考の考え方をきちんと理解していないと
 
 
その効果は発揮できません。
 
 
そのような傾向がよく起こっているんだと感じました。
 
 
なぜインバスケット思考をする必要があるのか
 
 
それは生産性を上げなければならないからです。
 
 
私たちは働き方改革の中
 
 
労働時間を減らされながらも、生産量を向上していく必要があります。
 
 
だから仕事の優先順位を決めて、何を取って、何を捨てるかを決めていく必要があります。
 
 
実際問題、それをできている会社がほとんど無いようです。
 
 
労働時間を無理やり減らされたら
 
 
会社の外で会議をしていたりすることもあったりします。
 
 
一般社員レベルでこの仕事はいらないから止める
 
 
ってことはできないでしょう。
 
 
だから経営者など、意思決定者が、優先順位をしっかり考えなければなりません。
 
 
だからインバスケット思考をしっかり理解する必要があるのは
 
 
経営者であると考えます。
 
 
それはコーチングも同様です。
 
 
社員が、コーチングを受けて
 
 
こういう仕事にチャレンジした方が良いと分かっても
 
 
上司がそんなことより今の仕事に集中しろ
 
 
ってなると、そもそもその効果は消えてしまいます。
 
 
実際、働き方改革で仕事の効率が上がったというところは
 
 
少ないそうです。
 
 
たんに残業代減ったから、会社としては収益改善するかもしれません。
 
 
社員のモチベーションとか考えたら、一時的で悪影響の方が大きくなるような気がします。
 
 
最終的には、やっぱりコミュニケーション力だとも感じました。
 
 
上司と部下のコミュニケーションが柔軟でいけていたら
 
 
そのような衝突を避けられるでしょう。
 
 
コミュニケーション力があれば、衝突があったとしても
 
 
お互い納得いく形で収束させていくこともできるでしょう。
 
 
コミュニケーション力に関する企業研修を行っていますので
 
 
ぜひお問い合わせください。
 
 
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