中東問題、貿易戦争など先の読めない地政学リスクに組織力で対応する

リーダーシップ

2020年は東京オリンピック、パラリンピックイヤーだから、経済は活発になると思っていたら、イランとアメリカの衝突により先が見通せなくなってきました。

外部環境に振り回されやすい日本企業ですが、組織体制改善で乗り切りたいところです。諸外国は湾岸戦争や911のテロも乗り越えて成長してきました。そして、日本だけ取り残された感があります。

日本も待ったなしの状態となって、働き方改革、就活ルールの廃止などいろいろ改革が始まりました。この変化を乗り切るためには柔軟に変われる組織力と強力なリーダーシップが必要です。変化に強い組織づくりについて説明します。

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【目次】

 

 

地政学リスクをどのように乗り切るか

経営人材

企業を取り巻く外部環境の変化は多くあります。以前は円高とか原油高などが課題に取り上げられることが多くありましたが、それらの影響に対しては日本は強くなった感があります。

しかし、新たに起こる地政学リスクの影響を見ると、日本は本当に外国に依存しているのだと感じさせられます。

 

 

地政学リスクとは

地政学リスクとは、国ごとに発生する政治的混乱による暴動や戦争、テロといったものや、ウイルスなどの病気の蔓延、政策的対立などによる輸出規制などによって生じる問題の総称です。多くは経済に与えるダメージのことで使われます。

もし中東で戦争が起きると、原油の高騰や円高、貿易の停滞などの影響が日本にやってきます。円高や原油高に強くなったとは言っても、急激な変化には弱いです。

特に販売が低迷することは、人件費の高騰している日本にとっては致命的でしょう。人手不足だからと、勢いよく採用してきた会社は逆にリストラを行わなければならないかもしれません。

 

 

外国頼みの日本

日本はバブル崩壊後以降、賃金が増えていないため、個人消費による内需が伸びません。企業も保守的になってしまっているため、内部留保を蓄えるのに必死です。

そのため、売り上げを伸ばそうと思うと、輸出か、インバウンド需要に頼るしかありません。そして、輸出する商品をつくるための材料も外国に依存しています。

そのため、地政学リスクの影響を受けやすいのが日本企業です。しかし、すべての日本企業が振り回されているかというとそうではありません。将来を見越して組織を変化させている会社は存在します。

 

 

 

組織も進化が必要

コーチング

ダーウィンの進化論同様、企業も変化に対応できないものから衰退していきます。

日本企業は政府の税金を使った補助金によって、そのような企業も生き残れているため生産性が低くなっていますが今後はわかりません。日本の家電メーカーは変化に対応できず、大きく衰退しました。

環境変化に対応していくための組織とはどのようなものでしょうか。

 

 

組織とは

基本に立ち返って、組織とは何でしょうか。アメリカの組織論学者バーナードが提唱した組織の3要素というものがあります。人の集団は、次の3つが存在して初めて組織となります。

・共通目的
・貢献意欲
・コミュニケーション

そして、この3つが強ければ強いほど強い組織となります。

ただ強い組織であっても、リーダーが示す方向性が間違っていたら、組織全体が失敗します。そのためリーダーシップはとても重要です。

これら3要素について、ラグビーのワンチームになるという言葉と併せてイメージするとわかりやすくなります。

メンバーは「勝つ」という共通目的に対して一丸になります。その目的に対して協力しようという貢献意欲が強いです。そして、「勝つ」ために、各々がコミュニケーションをとり強力しあいます。

ほとんど能力差の無い選手たちで構成された各チームの勝敗を分けるものがチーム力です。

 

 

組織体制について

企業の組織体制もさまざまな試みが行われてきました。

「機能別組織」「事業部制」「マトリックス組織」「アメーバ経営」など、さまざまです。どれが優れているかどうかは、一長一短あり、一概には言えません。

何万社とある企業の組織が集約されていないことから見ると、組織風土によって「やりやすい」「やりにくい」があるのでしょう。つまり、組織風土によって、組織が変わるのです。

チャンドラーは「組織は戦略に従う」と提唱しました。企業は戦略に合わせて、組織体制を変えなければなりません。

そして戦略は、積極的な組織風土か、保守的な組織風土かによって左右されます。組織風土を変えたかったら、組織内で行われるコミュニケーションの質を変えることが必要です。

 

 

 

コミュニケーション能力を強化する

人事評価制度

会社内でどのようなコミュニケーションが行われているでしょうか?

部下の提案に対して「やってみなはれ」というリーダーもいれば、「失敗したらだれが責任とるんだ?」というリーダーもいます。

どちらが良いかは、状況によって左右されるため、わかりません。しかし、どのようなコミュニケーションが行われるかによって、会社の将来が決まります。コミュニケーションの質を変える必要があります。

 

 

コミュニケーションとは

コミュニケーション能力とは何でしょうか?コミュニケーション能力を高めたら、上述の部下の提案に対して、どのようなコミュニケーションが行われるのでしょうか。コミュニケーション能力を強化するというセミナーはありますが、このようなケースの対応の仕方は教えてくれないのでは無いでしょうか。

コミュニケーション能力というと、指示命令の仕方やプレゼンテーション、スピーチ、営業力などを高めることをイメージされる方が多いです。それは「話す力」です。

コミュニケーションは「話す力」と「聴く力」の両方があって、初めて成り立ちます。もしコミュニケーション能力を高めたいなら、「聴く力」を強化する必要があります。なぜなら、「聴く力」のトレーニングをしたことのある社員は少ないからです。

 

 

聴く力を強化すると柔軟性が高まる

「聴く力」とは、さまざまな意味を持っています。状況を観る力や直感力まで含みます。一言で言うと情報収集力です。

上述の部下の提案に対しては、「聴く力」があると、多くの情報から的確に判断して回答します。つまり「聴く力」があると、柔軟に対応できるようになります。

話を元に戻すと、地政学リスクに対応するためには、柔軟性が必要です。組織が動けないのは「わからない」という状況のためです。情報収集力が高まれば、動けるようになります。

 

 

 

コーチング・コミュニケーションを取り入れる

コーチング・コミュニケーション

地政学リスクの影響を、正しく読み取り判断するためには「聴く力」が必要です。ただし、「聴く力」のトレーニング方法を知らない人が多くいます。

「聴く力」を強化するには、コーチング・コミュニケーションを取り入れることをオススメします。コーチングスキルを普段から活用することによって職場のコミュニケーションが活性化します。

組織の柔軟性を高めて、地政学リスクの影響を抑えて会社を成長させましょう。

 

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