中小企業が従業員のメンタルヘルスを守るためにできること

メンタルヘルス

従業員のメンタルヘルスを守るためにどんな取り組みをしていますか?

ストレスチェックをしているであったり、安全衛生委員会がパトロールしているなどあるかもしれません。

 

精神疾患による労災申請は増加中

働き方改革、健康経営、ストレスチェック制度など始まっていますが、毎年のように精神疾患による労災申請は増加しています。

改善しようとしているのに、増えるというのはどういうことでしょうか?

今まで我慢していた人が洗い出されてきたということもあるでしょう。

それよりも、労働環境がますますストレスフルになってきているのではないかと感じています。

 

ストレス要因が増えている?

働き方改革をしているのに、精神疾患の労災申請が増える。

それは、改善するスピードよりも速く、ストレス源が増えるスピードが速いのではないでしょうか。

働く環境をよくするとはいっても、仕事をする目的は競合他社に勝つことです。

働く時間を短くされても、成果は求められます。

働く時間が短い分、求める成果は減らすねってことはありえません。

逆に、求められる成果は高まっているように感じます。

 

会社は業績を最優先にする

社員が働けているのは会社が存在するからです。

給料をもらえるのは会社が存在するからです。

だから、会社をつぶさないためにも業績が最優先です。

というのがこれまでの理論でしょう。

確かにその通りです。正論なので反論の余地は無いです。

ただし、「社員がつぶれたら、会社がつぶれるよ」という理論もあります。

社員がいなくなれば、会社も存在できません。

どちらが欠けてもだめなのです。

 

競争環境の激化がストレス要因を生んでいる

正論は、「会社も社員も大切」というものです。

しかし、今は競争環境が激化しています。

だから、競合他社に勝たなければなりません。

勝たなければ、会社が無くなるかもしれないからです。

しかし、社員の健康のために働く時間を短くしようという活動が動いています。

働く時間を短くして、競合企業に勝たなければなりません。

この矛盾がストレスを大きくしているように感じます。

 

外国企業は働く時間を短くしない

日本企業は、働き方改革で働く時間をどんどん短くしようとしています。

それで、成果をあげなければいけません。

外国企業は働き方改革などないので、どんどん働きます。

働かない日本人VS働く外国人

どちらが勝てるでしょう。

働いてもストレス、負けてもストレス

その状況が、精神疾患の労災申請を増加させているのではないかと思います。

 

一番の原因は日本企業が内部留保を貯めすぎていることですね。

日本企業が外国企業に勝つには、安くしなければならない

安くするには人件費を下げなければならない

人件費を下げるから優秀な人材が集まらなくて、高付加価値商品ができない

だから価格を安くしなければならない

そして人件費が上がらない。

そうやってストレスがスパイラル的に増える環境が出来上がってしまっているように感じます。

 

中小企業はできることをする

大企業のやり方に不満をいってもなにも変わりません。

だから中小企業はできることをすることが大切です。

まずは職場環境を改善することをオススメします。

「メンタルヘルスを守る職場をつくる」

というより

「楽しく主体的に働ける職場をつくる」

という方に焦点を当てた方が良いのではと考えています。

前者では、必ず仕事が非効率になるとか弊害や不満が出てくると感じるからです。後者も、いったんは非効率になるとは思いますが、納得感が異なると思います。

 

職場のストレスは、人間関係、コミュニケーションの不足により生じるものが多いです。

従業員同士コミュニケーションをとるようにし、そのコミュニケーションの質が多面的に評価される

 

そのような仕組みを作っても良いかもしれません。

 

「コミュニケーションを活性化し、楽しく主体的に働ける職場をつくる」

従業員のメンタルヘルスを守りつつ、会社の業績を向上させていく取り組みになるでしょう。

 

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