若手中小企業経営者のための社内のメンタルヘルス対策方法

安心して働ける職場

精神疾患などメンタルヘルスの問題での労災申請は年々増加傾向にあります。

それを受けて、2015年12月より従業員50名以上の職場では、ストレスチェックが義務化されました。

50名未満の会社では、義務とはなっていませんが対策は必要です。

最近は必ずといっても良いほど、メンタルヘルスに問題がある社員がいると聞きます。

みなさんの会社ではいかがでしょうか?

 

メンタルヘルス問題が減らない理由

ストレスチェックの結果について、どのようにフォローするかは、会社に任せられています。そのため、チェックだけで終わっているところが多いと感じています。どうして、会社はメンタルヘルスの問題に対して有効な手段を取らないのでしょうか。

一番の理由は会社にとっての最優先事項を「収益の拡大」にしているためだと感じます。

会社が一番大切にすることは、持続性です。

会社が持続していくためには「収益」がもっとも大切だと考えるからです。

そのため、次のような流れが発生します。

1.配当、役員報酬、給料を払うためには収益を上げなければならない。
2.従業員への要求が高くなる。
3.仕事がきつくなり、休職者、退職者が発生する。
4.残った従業員の業務負担が増加する。
5.さらに仕事がきつくなる。
6.新たに従業員を雇っても、仕事がきつくてすぐ辞めてしまう。
7.ハードワークが常態化する。

そして場合によっては、ブラック企業と呼ばれ、社会的イメージが悪化し、収益も悪化していきます。

 

組織風土を改善するには?

この流れを変えるにはどうすれば良いのでしょうか。

そのためには、「収益の拡大」を最優先という考え方を改める必要があります。

「社員のメンタルヘルス」を最優先にしてみてください。

なぜなら「収益の拡大」は「社員の成長」なくしては不可能だからです。

「社員の成長」のためには「社員がイキイキ働ける環境」をつくらなければなりません。

それは「社員のメンタルヘルス」を意識したときにつくることができます。

社員が成長すれば次のような流れが生まれます。

1.社員が成長する。
2.短い時間で成果が達成できるようになる。
3.収益が上がり、会社が成長する。

収益を拡大するなら、この流れを生み出さなければなりません。

 

メンタルヘルスの問題を改善するには

メンタルヘルス問題の発生要因の第1位は、「人間関係」になります。

ちなみに、会社の退職理由の第1位も「人間関係」です。

つまり、従業員の「人間関係=コミュニケーション能力」の欠如が大きな要因になっています。

近年、採用時、新入社員に求めるスキルの第1位は「コミュニケーション能力」です。

「コミュニケーション能力」の大切さには気づいているようです。

メンタルヘルス問題の改善のためにも現従業員の「コミュニケーション能力」を高めることをお勧めします。

 

コーチング・コミュニケーションを学ぶ

コミュニケーション能力を高めるためにはコーチング・コミュニケーションを学ぶことをおすすめします。

コミュニケーション能力を強化するというと、ほとんどの方がスピーチやプレゼンテーションなど「話す力」を強化しようとします。

間違いではありませんが、もうほとんどの方は「話す力」があります。

特に管理職は「話す力」が無いとなれません。

「話す力」の強化に力を入れるあまり、忘れられているのが「聴く力」です。

コミュニケーションは「話す力」と「聴く力」があって、初めて成立します。

ほとんどの方が「聴く力」の強化方法を知りません。

その「聴く力」の強化を目的としたものが、コーチング・コミュニケーションです。

コーチングスキルを取り入れたコミュニケーション手法で、「聴く力」を重視しています。

このスキルを身につけることによって、「話す力」「聴く力」バランスの取れたコミュニケーションをとることができるようになります。

コーチング・コミュニケーション入門セミナー随時開催していますので、ぜひご参加ください。

【コーチング・コミュニケーション入門セミナー】