人材育成強化のポイント~社員の成長を企業の成長に結びつける方法

コーチング・コミュニケーション

どうやったら社員が思うように成長してくれるのか。企業の大きさに関わらず、人材育成は課題になっています。なぜなら人材が成長しない限り、会社も成長できないからです。人材育成が課題になる理由は、人それぞれ個性が存在し、成長スピードが異なるからです。

さらには、インターネットの普及により価値観の多様化が進んでいます。昔のように、後輩は先輩のいうことに従うものだという価値観は無くなっているでしょう。人材育成を強化するためには、その多様化する人材に合わせて、人材育成の方法を工夫することが大切です。人材育成強化のポイントについて説明します。

【人材育成の効果を高めるコミュニケーション能力について】

【目次】

 

人材育成の目的

コーチング・コミュニケーション

人材育成とは、コトバンクで調べると次のようにあります。

長期的視野に立って現実に企業に貢献できる人材を育成すること。
単に教育,訓練といった狭義の活動ではなく,主体性,自立性をもった人間としての一般的能力の向上をはかることに重点をおき,企業の業績向上と従業員の個人的能力の発揮との統合を目指す。
(出典:コトバンク「ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説」:https://kotobank.jp/word/人材育成-81792)

人材育成で大切なことは「長期的視野」であるということです。そして最終の目的は企業の持続的成長です。会社が成長する為に、人材育成によって社員の生産性を向上します。近年は従業員満足度向上のためにも人材育成は重視されています。

 

 

社員の生産性向上

人材育成の直接的な目的は、社員の生産性向上です。ものづくりで例えると、「1時間に10個しか作れない社員」と「1時間に100個作れる社員」では、1個あたりの生産コストは大きく異なります。スキルの高い人材がいれば、会社の生産性が向上するのです。そして、その技術力の高い人材が多ければ多いほど、その会社の生産性が向上します。

また、新たな新商品、新サービス、基盤技術を考えるのも人材です。人材のレベルが高いほど、新しい商品を生み出す力が強くなります。人材が成長すればするほど、競争優位性が強化され、会社の業績が向上するのです。業績が悪化すると、教育訓練費を削減することは悪循環を生む可能性があります。会社を持続的に成長させていくためには、人材育成は欠かせません。

 

 

従業員満足度向上

近年、会社を退職する理由に「この会社では成長できないと感じた」「やりがいがない」ということを挙げられることが多いです。つまり人材育成に力を入れないと、社員の不満につながり、社員のモチベーションを低下させます。結果的に、人材が成長しないことにより、会社の業績が低迷することになります。

会社は成長していくためには、社員を育成し定着させていくことがもとめられます。せっかく育成した社員に退職されてしまうと、これまでにかかった採用・育成コストが無駄になります。

会社が人材育成を強化する⇒従業員満足度向上⇒定着率向上⇒会社の業績向上

このような流れを生み出していくためにも人材育成の強化は欠かせません。

【人材育成の効果を高めるコミュニケーション能力について】

 

 

人材育成の方法

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人材育成の方法には正解はありません。自社に合わせて工夫をする必要があります。ここでは人材育成の一般的な種類について説明します。

 

人材育成方法の種類

人材育成の方法として以下の4種類があります。

OJT

OJTとは、上司や先輩が「仕事をしながら教える」という人材育成方法です。外部研修(OFF-JT)のように、直接的にお金が出ていくわけではないので、人材育成方法の主流となります。ダイレクトに仕事の生産性を高める人材育成方法なので、企業の成長との相関性は高くなります。そのため、OJTをどれだけ強化するかによって、人材育成の効果は大きく左右されます。

 

OFF-JT

OFF-JTとは、主に外部の講師(他部署の人材の場合もあり)が指導する人材育成方法です。「研修費用がかかる」「仕事が止まる」「実務に活かせるかわからない」などデメリットもありますので、慎重に行う必要があります。しかし、社内にない新しい知識を得られると考えると、低コストともいえます。OJTとOFF-JTをバランスよく活用することが大切です。

 

自己啓発

自己啓発は、社員の主体性に任せた人材育成方法です。社員の主体性に任せているため、その社員のモチベーションにより人材育成の効果は大きくばらつきます。社員の主体性に任せるため、会社のコストは小さいです。しかし、効果も小さくなりがちです。会社によっては資格取得に報奨金を出すなど、自己啓発を促す仕組みを導入しています。

 

教育訓練動画の活用

近年はOJTの効果を高めるため、教育訓練動画を活用するケースが見られます。OJTのデメリットとして、「教える先輩の仕事が止まる」「後輩のレベルによってその時間が長くなる」「教える先輩の教え方のうまさによっても左右される」といったものがあります。

そこで教える内容を動画にまとめてしまうことによってデメリットを解消できます。
・1回撮影してしまえば何回も再生できるので、先輩の仕事は止まらない
・後輩は理解できるまで何回も見返すことができる
・複数の後輩に対して、同じ教育を行うことができる

 

 

人材育成の見える化

人材育成で大切なことは、人材育成の効果の見える化です。効果のない人材育成方法を続けてしまう問題は避けなければなりません。人材育成の効果の見える化し、PDCAサイクルを回すことが大切です。

 

スキルマップの作成

人材育成によって、どのようなスキルを身につける必要があるか整理したスキルマップを作成することがあります。スキルマップとは、「この社員のこのスキルはどれぐらい」を見える化したものです。

スキルマップ

スキルマップを用意することによって、誰が何のスキルを強化する必要があるか一目でわかることができます。注意点としては、必要なスキルは外部環境の変化によって変わります。必要なスキルを柔軟に見直すことができるような仕組みが必要です。

 

人事評価シートの作成

人事評価シートは、仕事の成果の見える化に使われるものですが、その中にスキルのレベルを組み込みます。社員ごとにもとめられるスキルを記入しておき、毎期ごとにそのスキルがどれぐらい向上したか、上司と本人で評価します。人事評価シートの注意点は、機械的になりすぎないようにすることです。ただの儀式的なものとして形骸化しないことが大切です。人事評価シートはきっかけにしかすぎないので、上司とのコミュニケーションが重要なポイントになります。

【人材育成の効果を高めるコミュニケーション能力について】

 

 

人材育成を強化するポイント

コーチング・コミュニケーション研修セミナー

人材育成が大切なことは、ほとんどの会社が理解しています。しかし、人材育成は難しいです。そして、人材育成が上手くいかない理由を社員のせいにしがちです。人材には個性が存在するため、柔軟に人材育成を工夫することが大切です。

 

 

自社に合わせる

人材育成方法を学ぶセミナーで、人材育成のやり方を学ぶことがあるかもしれません。しかし、そのやり方をそのまま持ち込んでも上手く機能しないことがあります。

例えば営業の成績を見える化して貼りだす場合。個々の社員の競争意欲を刺激する仕組みとしては良いかもしれません。しかし、もし社員同士のチームワークを強化したいという希望を持っていたら、逆に機能するかもしれません。

 

 

教わる人の主体性を育てる

人材育成で大切なポイントは、やる気のない社員に教えるのは大変ということです。だからまず、社員のやる気を高めることを優先した方が良いでしょう。モチベーションを高めるためには「何のため」にするのかを「腑に落ちる」ところまで持っていく必要があります。いくら「上司が部下のため」と何度も言ったところで、本人が「そんなこと望んでいない」と考えていたらモチベーションは上がりません。教える人の能力強化が必要です。

 

 

教える人の能力強化がカギ

思うように育たない部下や後輩について、その原因は部下や後輩におくことがあります。もしそうだとしたら、人材育成の強化は進まないでしょう。部下や後輩の責任にせず、どうすればうまく育ってくれるか教え方改善の努力が必要です。教える効果を高めるために、教える人はコーチング能力を習得することをオススメします。

 

 

成長を実感できる仕組みが必要

教わる人は、何のためにやらさせられているのかがわからないとモチベーションが高まりません。人材育成の効果が見えるようにして、成長を実感できるような仕組みが必要です。上述したように、スキルマップや人事評価シートなどの方法があります。

加えて、上司のコミュニケーション能力がもとめられます。同じ評価でも「まだまだだな」と言われ続けるのと、「前より着実に進んでるな」と言われ続けるのでは感じ方が異なります。ネガティブフィードバックも大切ですが、ポジティブフィードバックも意識して行うことが重要です。

 

 

継続できる仕組み

人材育成は長期的視野が前提になります。短期的に欲しい場合は、理想的な人材を中途採用します。その代わり高コストになりがちです。だからこそ自社に合った人材を自社で育成できる仕組みをつくることは価値があります。

長期的視野にたつためには、モチベーションが持続する仕組みも必要です。人材育成、人事評価の仕組みなどにモチベーションアップの仕組みを組み込んでPDCAを回すことがもとめられます。近年はその仕組みとして、1on1ミーティングを採用する企業も増えています。

【人材育成の効果を高めるコミュニケーション能力について】

 

 

社員が成長しない限り会社は成長しない

コーチング・コミュニケーション研修

人材育成は、すべての会社の経営課題となっています。それは社員の成長レベルによって会社の成長が左右されるからです。終身雇用制度が終わり、人材の流動性が高まると思います。必要な人材は必要な時に、外部から調達するという流れが大きくなってくることが予想されますが、本当の競争力は社内の人材育成に左右されると考えます。

なぜなら外部からの調達は高コストになりがちであり、優秀な人材でも組織文化の壁に阻まれることがあるからです。以前、ライザップやリクシルでプロの経営者に任せたけど失敗したことがありました。会社は組織で動きます。優秀な人材が自分勝手に動いても成果は上がりません。社内のコミュニケーションの質を確保しながら優秀な人材を育成するには社内の人材育成能力が必要です。ぜひ長期的視点にたって人材育成を戦略的に行ってください。

【人材育成の効果を高めるコミュニケーション能力について】