生産性向上研修セミナー~組織力とコミュニケーション~
日本企業は、生産性向上が課題とされています。
なぜ、生産性向上が進まないのでしょうか?
世の中には、生産性向上の情報があふれています。
グーグルで、「生産性向上 方法」と検索すると数多くヒットします。
重要なのは、生産性向上の情報はあふれているのに、長い間生産性向上が進まなかった理由です。
生産性向上の方法と、重要なポイントについて説明します。
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【目次】 |
生産性向上の重要性
なぜ、企業は生産性を向上しなければならないのか説明します。
極端にいえば、利益額を増やす目的です。
利益が増えなければ、持続可能性が低下するからです。
競争優位性の構築
企業間競争は、生産性向上の競争です。
利益が大きければ、良い人材を獲得でき、人材育成投資、設備投資、新事業投資など、さらなる生産性向上への投資を行えます。
結果、他社より良い商品、サービスが展開できるようになり、競争優位性の確立ができます。
残念ながら、そこで安心したら衰退がはじまります。
新商品、新サービスの企画アイデアを生む量も、生産性にかかわっています。
企業は生産性向上活動を、継続し続ける必要があるのです。
資金繰り強化
企業、特に中小企業にとって、大きな課題は資金繰りです。
資金繰り悪化の原因は、利益率の低さです。
利益率が低くなる理由は、生産性の低さです。
生産性が高くなれば、キャッシュインが増えます。
手元資金が増えれば、投資ができます。
新型コロナウイルス感染拡大の影響による事業停止でも、揺らがない事業基盤を作れます。
資金繰りの強化に、生産性向上は欠かせません。
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生産性向上を妨げる課題
生産性を低くさせる要因となっている、ムダの一例について紹介します。
商品・サービス開発に関わるムダ
商品・サービス開発のムダと書きましたが、何がムダかは正直結果論なのでわからないところではあります。
ただ、日本企業がよく指摘されるのが過剰品質です。
特に家電では、「使わない機能が多すぎる」と指摘されるケースが多いです。
アイリスオーヤマは無駄な機能を省いて、低価格で商品投入するという取り組みをしています。
日本の強みは、「おもてなし」サービスです。
無料で提供されるので、収益性にはムダと指摘されるかもしれません。
逆に、顧客満足など、マーケティング効果もあるので一概にムダともいえません。
サービス業の生産性が特に低いと指摘されているので、マーケティング効果強化につなげ、収益性改善につなげなければなりません。
間接部門のムダ
企業の中で、特に利益に結び付くわけではないので、ムダと捉えられがちの間接部門。
利益には結びつかないですが、これらサポート部門がどれだけ、生産性高く他部署をサポートできるかによって、会社全体の生産性が変わります。
経理も、ただ財務諸表を作成するのか、会社の経営状況を視覚的に確認できる資料を作成してくるのかで、経営に与える影響は大きく異なります。
また、IT技術の導入により、廃止に追い込まれやすい部門でもあります。
社員の抵抗などが生じたら、仕事の停滞を生みます。
従業員満足度向上を意識しながら、間接部門の生産性向上をはからなければなりません。
生産工程のムダ
生産性改善といえば、生産工程のムダがまず思いつくかもしれません。
工場の生産性もありますが、外注したソフトウェアが完成してくるスピードも生産性です。
作業効率と言い換えると、すべての仕事のムダが生産工程のムダと言い換えられるかもしれません。
待ち時間が発生している、作業が重複している、役割分担にムダがあるなど。
生産工程の生産性改善には、後述するECRSの原則を当てはめることがおススメです。
また、外注を利用した受発注は、コミュニケーション能力が生産性の差を生みます。
営業・マーケティングのムダ
商品・サービスの販売について、理想の状態は「商品、サービスをつくったら、何もしなくてもお客様が購入してくれる」です。
Googleなど、GAFAと呼ばれる企業の状態が近いのかもしれません。
この状態と現状とのギャップが、ムダといえます。
方向性は、「こんなのが欲しかったと思われる商品・サービスの開発」と「欲しいと思っている人に知らせるマーケティング」を強化し、最小限の営業活動で売り上げを向上します。
マーケティングの強化方法は、IT技術やWEB動画広告の活用が考えられます。
部門ごとに、ムダは必ず存在します。
望ましい状態を描き、ギャップの洗い出しがもとめられます。
生産性向上の課題の本質
日本企業が生産性を上げられない本当の理由について、商品価格を上げられないからです。
商品価格を上げられない理由は、日本の賃金が上がらないなど、根が深く、すぐには改善できない問題なので保留します。
生産性向上の課題の本質は、生産性向上研修やセミナーなどを、何回も受講しながら、改善されてこなかった点です。
多くの社会人は、頭が良いので何をしたら生産性が改善するかわかっています。
けど改善されない。
国は「世界最先端IT国家創造宣言」などを掲げ、早くからIT技術を活用して、行政や生活などの生産性を改善する計画を立てていました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、それらが全然進んでいない問題が露呈しました。
学校がオンライン授業に切り替えられず全面休校、保健所とのデータにFAXが残っている、支援金の入金に数ヵ月を要するなど。
こうやったら生産性が改善されるとわかっているのに、改善が進まないのが問題です。
ムダが生まれるのは問題ない
何か行っていたら、必ずムダは存在します。
大切なのは、ムダをムダのまま放置しない意識です。
しかし、必ずと言っていいほど、ムダを改善しようとすると抵抗が発生します。
【ムダを排除するという余計な仕事】
担当している人にとっては、従来の慣れたやり方の方が仕事しやすいです。
新しいことを導入すると、新しいことを覚えなければなりません。
そして、一旦生産性が落ち込みます。
「やる気を出したら、仕事が増える」にデメリットを感じます。
これを面倒くさいという心理が、生産性改善の抵抗となります。
【ムダな仕事と指摘された人の抵抗】
昔ながらの仕事のやり方では、時代の変化についていけない場合があります。
AIやロボットに切り替えて、生産性を高めた方が良い仕事があります。
非効率と思われる仕事を、担当している人にとっては死活問題です。
だから必死に抵抗します。
昔ながらの仕事なので、それを担当している人が権限を持っている上司や役員だったりします。
変わらない企業体質ができあがります。
「はんこ文化」も、しばらく抵抗が続くでしょう。
大切なのは、全員で「どうなれば全員ハッピーになりつつ、生産性を高められるのか」を考える組織風土をつくれるかです。
生産性向上を妨げる本当の理由
生産性向上は、知識を得るだけではダメです。
実行に移さない限り、生産性向上は進みません。
極端な例を挙げます。
生産性向上研修セミナーを受講してきて、パワハラ上司の仕事のやり方がムダと分かったらどうしますか?
なかなか生産性改善に手を出せないのではないでしょうか?
極端な例ですが、大なり小なり同じような経験があるのでは無いでしょうか?
生産性向上を妨げる、根本的な原因となっているのは、「組織風土」です。
ポジティブな組織風土とネガティブな組織風土では、生産性改善の知識があっても、実行されるかは大きく異なります。
組織風土は、社員同士がどのようなコミュニケーションをとっているかに影響されます。
組織風土を変えるには、リーダーのコミュニケーションの取り方を、最優先での改善がもとめられます。
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生産性向上の施策
生産性向上の施策を説明します。
基本的に生産性向上方法は、生産性向上研修セミナーなどで学ぶ、具体的なムダの排除方法です。
しかし、それが実行されないのが問題なのです。
生産性向上の施策は、コミュニケーションの活性化です。
参考にECRSの原則による生産性向上、規模の経済性、範囲の経済性も説明します。
コミュニケーションの活性化
生産性向上には、コミュニケーションの活性化が必要です。
「こんなムダがあります」
「こんな生産性改善方法があります」
「みんな役割分担して協力して進めましょう」
このような提案が、気軽に発言できる環境づくりが必要です。
リーダーがいつもピリピリしていたら、なかなか難しいです。
リーダーから率先して、コミュニケーション能力の改善に取り組むリーダーシップが大切です。
オススメは、コーチング・コミュニケーションの導入です。
スキルアップにより、発言しやすい職場環境づくりができます。
ECRSの原則
生産性改善の方法について、参考にECRSの原則を紹介します。
ECRSの原則とは、次の順番での改善によって、生産性が向上するというフレームワークです。
Eliminate(無くせないか)
ムダな作業を洗い出し、ムダな作業自体を業務から無くします。
Combine(一緒にできないか)
二度手間になっている作業、1人がまとめでできる作業などを一つにまとめます。
Rearrange(変えられないか)
手紙から電子メール、出張からオンライン会議など、新しい技術に入れ替えます。
Simplify(簡単にできないか)
雇用調整助成金の書類のように、複雑なものは時間を要します。シンプル化によって、時間を短縮化できます。
規模の経済性・範囲の経済性
日本の中小企業の、生産性の低さが指摘されています。
理由は、規模の経済性が活かせないからと考えています。
次のような理由で、規模が大きいほど生産性が高くなります。
・大量仕入れができる方がコストが下がる
・塾の生徒数など、1度に多くの顧客に販売できるほど売り上げが向上する
・大量生産できる方が、人件費など固定費の有効活用になる
中小企業も生産性高めるには、規模の追求がもとめられます。
菅政権が、中小企業を再編しようとするのは、規模の経済性を得ようとするからです。
範囲の経済性とは、複数の商売を個別に行うよりも、一緒に行った方が効率的になる効果をいいます。
お弁当屋さん、本屋さん、酒屋さん、文房具屋さんを個別にすると、それぞれに家賃が発生します。
1店舗で全部販売すると、場所の効率化につながります。
コンビニのビジネスモデルです。
コンビニは規模と範囲の経済性を追求したビジネスモデルといえます。
【コラム】連鎖退職とは~若手社員が連鎖退職する原因と対処方法
コーチング・コミュニケーション研修セミナー
企業が持続的に成長するには、生産性向上が欠かせません。
生産性向上の取り組みは、永遠に続きます。
生産性向上の方法は、どこの会社も同じレベルで持っています。
今後重要になってくるのは、「生産性向上の取り組み」の生産性向上です。
チームワーク、組織のコミュニケーションの改善がもとめられます。